インフルエンザウイルスは毎年少しずつ姿を変えます。前年の流行株とは異なる型が出現することが多く、去年のワクチンでは今年のウイルスに十分に対応できない可能性があります。そのため、世界保健機関（WHO）がそのシーズンに流行すると予測した株をもとに、毎年ワクチンの成分が見直されています。
日本で流通するワクチンは、主にA型2種類とB型2種類の計4種類（H1N1、H3N2、B型ビクトリア系統、B型山形系統）を含む「4価ワクチン」が主流です。この構成は流行予測に基づいて毎年更新されるので、接種を受けるならそのシーズンの新しいワクチンを選ぶのが基本です。
接種のタイミング——早ければ早いほどいいわけではない
「インフルエンザの予防接種は早めに打ちましょう」と聞いたことがある人は多いでしょう。これは正しいアドバイスですが、"早ければ何月でもいい"という意味ではありません。
ワクチンを接種してから体内で免疫が十分に作られるまで、およそ2〜4週間かかります。そして、その免疫の効果は接種後約5ヶ月程度持続するとされています。日本のインフルエンザ流行期が概ね12月〜3月であることを考えると、10月中旬〜11月下旬に接種するのが理にかなったタイミングです。
9月に接種してしまうと、流行のピークを迎える1〜2月には免疫力が低下しかねません。逆に12月に入ってから焦って打っても、免疫が十分に成立する前に感染するリスクがあります。流行の動きを見ながら、余裕を持って接種計画を立てましょう。
どんな人が受けるべきか
インフルエンザは健康な大人でも重症化することがありますが、特に以下のグループは合併症や重症化のリスクが高いため、予防接種が強く推奨されています。
65歳以上の高齢者
肺炎などの合併症を起こしやすく、インフルエンザ関連の死亡者の多くを高齢者が占めます。
6ヶ月〜5歳の幼児
免疫が未発達で、重症化しやすい年齢層です。
基礎疾患を持つ方
慢性呼吸器疾患（喘息など）、心臓病、糖尿病、腎臓病、免疫不全などの持病がある人は、感染すると病状が悪化するリスクがあります。
妊婦
妊娠中は免疫の働きが変化しやすく、また生まれてくる赤ちゃんを守るためにも接種が勧められます。インフルエンザワクチンは不活化ワクチンなので、妊娠中のどの時期でも接種可能とされていますが、不安がある場合は主治医に相談してください。
医療従事者や介護従事者
患者や高齢者にうつさないため、また自分の身を守るためにも、接種が望ましいとされます。
これらに該当しなくても、学校や職場で集団生活を送っている人、人との接触が多い仕事をしている人にとっては、予防接種は有効な選択肢です。
予防接種の効果——100%ではないけれど、意味はある
正直に言えば、インフルエンザの予防接種は「絶対にインフルエンザにかからなくなる」ものではありません。ワクチンの効果は、そのシーズンの流行株との一致度によって変動します。一般的に、ワクチンの発症予防効果は成人で40〜60%程度とされています。
この数字を「思ったより低い」と感じる人もいるかもしれません。しかし、予防接種の本当の価の価値は発症予防だけではありません。
- 発症したとしても症状が軽くなりやすい
- 肺炎などの合併症を起こすリスクが減る
- 入院の必要性が低下する
- 重症化による死亡リスクを下げる
特に高齢者や基礎疾患を持つ人にとっては、「重症化を防ぐ」という点が大きな意味を持ちます。100%の防御劻果がなくても、リスクを大幅に軽減できる——これが予防接種を受ける合理的な理由です。
副作用と安全性
予防接種後の副作用についても正しく知っておきましょう。
よくある軽度な反応
接種部位の痛み・腫れ・赤み、軽い発熱、だるさなどは、接種後1〜2日で現れることがありますが、通常は数日以内に自然に落ち着きます。これらは体が免疫を作っている過程の反応と考えられます。
重篤な副作用
極めて稀ですが、重いアレルギー反応（アナフィラキシー）が接種後30分以内に起こる可能性があります。このため、接種後30分程度は医療機関の近くで様子を観察することが推奨されています。
卵アレルギーがある場合
従来のインフルエンザワクチンは鶏卵の胚でウイルスを培養して製造しているため、卵アレルギーのある人は注意が必要でした。ただし近年は卵不使用で製造されたワクチンも利用可能になっており、アレルギーの程度によっては接種可能な場合もあります。必ず事前に医師に相談してください。
日本で流通するインフルエンザワクチンは長年の使用実績があり、安全性は十分に確認されたものです。不安を感じる場合は、接種前に医師や薬剤師に質問して納得した上で受けるのがよいでしょう。
費用について
インフルエンザの予防接種は定期接種と任意接種があり、対象者によって負担額が異なります。
定期接種（公費負担）
65歳以上の高齢者と、60〜64歳で一定の障害がある方は、市区町村の定期予防接種として公費が適用されます。自己負担額は自治体によって異なりますが、多くは無料〜2,000円程度です。接種の案内が届くので、お住まいの自治体の情報を確認しましょう。
任意接種（全額自己負担）
定期接種の対象外の方は任意接種となり、全額自己負担になります。医療機関にもよりますが、1回あたり3,000〜4,500円程度が相場です。小児は2回接種が必要になることがあるため、費用もその分かかります。
自治体によっては乳幼児や小中学生に対し補助金を出しているところもあります。お住まいの市区町村のホームページをチェックすると、思わぬ助成が見つかるかもしれません。
接種回数——大人は1回、子どもは2回
接種回数は年齢によって異なります。
- 13歳以上（中学生以上）：1回
- 6ヶ月〜12歳（乳幼児〜小学生）：2回（通常3〜4週間間隔）
子どもは免疫の記憶が十分に形成されていないため、2回接種が必要です。2回目を忘れずに受けることが大切ですが、間隔が空きすぎても問題ありません。学校や保育園の行事と合わせて計画を立てると、受け忘れを防ぎやすくなります。
予防接種を受ける場所
インフルエンザの予防接種は、以下の医療機関で受けることができます。
- 内科・小児科のクリニック
- 総合病院の外来
- 一部の耳鼻咽喉科・皮膚科など
接種を希望する時期が近づくと混み合うことが多いため、早めに予約を入れておくのが賢明です。近年はオンライン予約に対応しているクリニックも増えており、予約の取りやすさは以前より改善されています。
病院選びで気にかけてよいのは、接種後の待機スペースが確保されているか、万が一の反応に対応できる体制があるか、などです。かかりつけ医がいるなら、まずそこに相談するのが安心です。
予防接種だけでない対策も大事
最後に、予防接種は万能の対策ではないことを押さえておきましょう。ワクチンを接種しても、手洗い・うがい、適度な加湿、人混みでのマスク着用、十分な睡眠と栄養といった基本的な感染対策は継続すべきです。
インフルエンザに限らず、感染症のリスクを減らすには「複数の対策を重ねる」のが最も効果的です。予防接種はその中の大きな柱のひとつですが、生活習慣全体でウイルスに負けない体づくりを意識することが、冬を健康に乗り越える鍵になります。